介護福祉士の勝ち組は女性で男性は負け組?理由と今後について徹底解説!

「介護士って世間からみると勝ち組?負け組?」

「女性介護士って勝ち組?逆に男性介護士は負け組?」

いざ介護職に就いてみるとこのような声が聞こえてきます。

この記事では、介護業界において男女によって勝ち組・負け組といわれる理由を解説します。

さらに、介護福祉士として収入や入職・退職に関するよくある質問も紹介します。

自分は介護現場で働いているのだけれど、もしかして負け組…?と思っている方、ぜひこの記事を読んで明日からの行動の参考にしてみてください。

【徹底解説】女性介護士は勝ち組?勝ち組な理由3選!

女性介護士は勝ち組と言われるのでしょうか?

また勝ち組と言われる理由はなんでしょうか?

ここでは、女性介護士がなぜ介護現場で勝ち組としてなれるのかを解説していきます。

①スキルを身に着けられる環境が整っている

介護業界では、性別だけでなく年代や経験の長さをとても重視します。

特に、男性だから・女性だからといった特定の性別ではないとできない、といった仕事ではありません。

必要なのは、介護福祉士資格や研修を受講し取得できる資格、さらに介護スキルです。

これらは、女性でも経験や勉強をすることでスキルを身につける事ができます。

介護業界は、女性にとってスキルを身に着けられる環境が整っているといえるでしょう。

②主婦でも資格取得できる

女性は結婚・妊娠・出産・子育てなどで一度職を離れる時期があります。

ですが、介護業界の場合は経験年数が短くなったとしても、その間に資格を取得することが比較的容易だと考えられます。

介護福祉士は、通信教育や集中講座を受講することで、国家資格の中でも比較的簡単に取得することができます。

さらに一度取得しておけば、また介護現場に戻る時に、それまでの経験の他に資格手当による収入アップや今後の転職にも有利に働きます。

「介護福祉士でなくても、まず簡単な初任者研修から受講して知識を増やしたい!」

という方は、おすすめの初任者研修のスクールを探してみることもおすすめします。

③女性が優遇される場合もある

介護現場において、女性特有の細やかさや気づきはとても重要な視点です。

具体的な数字で表すことが難しいですが、ご利用者にとってその細やかさや気づきは大きなメリットとなりえます。

また、介護現場の中で女性のご利用者(同性)での対応が求められる場合もあります。

特に、女性特有の身体やプライバシーに関する対応は女性介護士のほうが優遇されることが多くあります。

【徹底解説】男性介護士は負け組?負け組と言われる理由3選!

女性介護士は勝ち組だと言われる一方、男性介護士の場合、世間のイメージは介護で働く=負け組になってしまっています。

なぜ女性介護士と比べ、男性介護士は負け組だと言われているのでしょうか?

その理由について紹介します。

①収入が低い

介護業界は低賃金である、というイメージがついています。

それは、日本人の平均年収が443万に対し、介護士の平均年収は約387万円であるからと考えられます。

参考:国税庁 令和3年分民間給与実態統計調査

年収で約50万円、月収だと約4万円の差が出ています。

「女性の介護士は良さそうだけど、男性の介護士だと生活できないのでは?」

と思われても仕方がありません。

②将来性が見えにくい

さらに、介護業界で働くことは将来性が見えにくい、という印象を持たれています。

介護現場は身体的にも辛い仕事で、特に歳を重ねると身体にかなり負担が出て働けなくなるのではないか、と思われます。

身体的な負担だけではなく、ご利用者の対応や職場の人間関係といった精神的な辛さもあり、さらに将来性がないような印象です。

身体的・精神的な負担が今後もどんどん増えていくのではないか、という視点から、将来性が見えにくく感じてしまうのです。

③結婚できない

男性介護士は、

  • 低収入
  • 将来性も見えづらい
  • 不規則な勤務体系
  • 残業も多い

という観点から、家庭のこともできない=結婚できない、というイメージがあります。

では、介護業界に入った時点でもう負け組なのでしょうか?

実は、男性介護士で結婚している人は大勢います

私は同僚の男性介護士の結婚で、ご利用者さんと一緒になって色紙にお祝いメッセージを書いたこともあります。

結婚できないどころか、職場で出会い結婚されている男性介護士もいらっしゃるのです。

【徹底解説】男性介護士が負け組ではない理由3選!

男性介護士は本当に収入が少ない?本当に結婚できない?

実際のところ、決して負け組ではありません

その理由を3つ紹介します。

①収入が低いわけではない

介護士の平均年収は387万円で、日本人の平均年収と比べ約50万円の違いがある。

…とお伝えしましたが、これは無資格からベテランまで含まれた金額です。

確かに、無資格未経験で介護士をはじめると介護士の平均年収ほどになるかもしれません。

ですが、必要な資格を取得し、経験や実績を積むことができれば、職場としての基本給があがります。

さらに今後介護報酬の改訂に伴い、介護職員の待遇改善が行われ、さらに所得が増える可能性があるのです。

つまり、資格・実績・経験が揃うと、今後職場の基本給上昇+国からの処遇改善という2つの側面から収入を上げることができるのです。

②キャリアの選択肢が豊富

「でも、いくら経験があったとしても重労働で身体への負担が大きい介護職なんて長く続けられないでしょう?」

と、思われる方もいらっしゃるかもしれません。

介護業界で働く上で、現場の経験を活かしたステップアップや介護業界内での別職種へのキャリアアップも目指すことができます。

例えば、

  • ケアマネージャー
  • 施設長や管理職
  • 研修講師
  • 法人本部での人事や経理への異動

などが挙げられます。

特に、介護現場を知っているからこそ伝えられることや、現場の視点から人事やお金のことを考えられる人材はとても貴重なのです。

また、そういったデスクワークや管理職に就くことで、身体的な負担は現場よりも軽くなるでしょう。

③モテる

はっきりいって、介護職員はモテます

職場内でいうと、比較的女性介護士の多い環境なため、男性介護士は重要となってきます。

体力面だけではなく、精神面でも女性介護士を引っ張る場面もあります。

さらに、男性介護士は優しく、清潔感もあり、気が利きます

育児を行う時があればオムツ交換もお手の物です。

ご利用者のお話を聞くスキルもあるため、愚痴をたくさん聞くことだってできます。

男性介護士は、今後の将来性もあり、中身も良い、と言えるのではないでしょうか。

【必見】男性介護士が勝ち組になる方法3選!

資格や経験を積み重ねることで収入が上がり、将来性もあり、なおかつモテる男性介護士。

「自分は男性介護士だけど、今の職場で働いてても給料も将来性もあるかどうか…」

「自分の介護施設では男性の方が多くてモテません!」

という方もいらっしゃるのではないでしょうか。

自分で行動を起こさなければ、収入が増えることも、キャリアアップも、モテモテも掴むことはできません。

男性介護士が勝ち組になる3つの方法を紹介します。

①自己投資を行う

どの業界、どの年代、性別関係なく、新たなチャレンジを行うことは素晴らしいことです。

本を読む・研修に参加をする・資格を取る、など自己投資を行いましょう。

もちろん、介護の分野でもっと知識を増やして現場で活かすという自己投資もできます。

さらに、別分野の勉強を通して、新しいことにチャレンジする精神や本業での応用も効きます。

例えば、簿記を勉強してみることで、職場のお金の流れや介護保険や介護報酬といった事務職としてのスキルもアップさせることができます。

自己投資は、あなたのスキルアップ・キャリアアップにとって重要なポイントといえます。。

②転職活動を行う

介護現場は、実際に働く環境によって身体面や精神面の負担が大きく変わります

今の職場で一生懸命自己投資をしても、キャリアアップや収入アップなど評価をされなければ意味がありません。

そう感じたのならば、より良い待遇を求めて転職するのも検討すべきです。

実際にすぐ転職をしなくても、転職活動は早めのうちにはじめておくことが大切でしょう。

転職サイトを確認したり、転職エージェントに登録することもおすすめです。

おすすめの転職エージェントについては、こちらの記事をご覧ください↓

③本業以外の収入源を持つ

物価の高騰などで、介護職だけの給料ではかなり生活が苦しい現状となっています。

そこで、介護職以外の収入減を持っておくことで、自己投資できる場だけでなく経済面やスキル面でも向上することができます。

例えば、Webライターなど本業の経験を活かしてWeb上に記事を執筆し収入を得ることもできます。

手先が器用でレクリエーションの飾りつけが得意、という人ならハンドメイド販売をすることで収入になります。

厚生労働省も『副業・兼業の促進に関するガイドライン』を出しており、今後国全体でも副業を促進する動きが活発になりそうです。

介護福祉士でよくある質問3選

男性女性問わず、介護福祉士を目指すにあたって、業界の動向や収入に関することを知ることはとても重要です。

介護福祉士でお金にまつわるよくある質問3選を紹介します。

①2023年度の介護報酬はいくら?

介護報酬は3年ごとに更新され、改定時は介護保険サービスの適正化をはかるだけでなく、介護職の処遇改善案も盛り込まれます。

直近の2021年度改定では、主に介護人材の確保や介護現場のICT化が取り上げられました。

さらに、新型コロナウイルス感染症対策による報酬の引き上げや、2022年10月から始まった介護職員等ベースアップ等支援加算など、改定時以外でも報酬が変わってきています。

今後介護報酬改定で注目すべきポイントは、介護職員処遇改善加算や特定処遇改善加算などの介護職員の給与と密接に関わる加算があることです。

2025年に高齢者が多く増える問題から、2024年度改訂ではさらに介護人材の確保をすすめるため、介護職員の待遇改善が進むのではと推測されます。

②福祉業界の離職率は?

福祉業界の離職率は約9.9%で、約10人に1人が退職している計算です。

参考:厚生労働省 令和4年上半期雇用動向調査結果の概要

(意外と少ないのでは…?)と思うかもしれません。

確かに離職率は少ないですが、実際の人数で確認すると、

  • 入職者数:77.8万人
  • 離職者数:78.1万人

と、実は離職した人数は全産業の中でも「医療・福祉」分野が1位となっています。

主な原因としては、

「入職したのはいいが、やはりつらくなったので辞めたい。」

「他の人が入職したのを機に辞めてもいいだろう、退職しよう。」

ということが考えられます。

今後、個人のライフスタイルによる働き方の改善や残業を減らし休みを増やすといった、離職率低下を防止する対応策が事業所ごとで求められます。

③介護福祉士に8万円は支給された?

2019年10月から、介護職員等特定処遇改善加算がスタートしました。

そこでクローズアップされたのは、勤続年数10年以上の介護福祉士には8万円支給されるということです。

ですが、実際には8万円上がっているという声はありません。

この理由は、特定の介護職員だけでなく事業所の他職員にも割り当てられたからです。

介護職員処遇改善加算は介護職員のみが対象です。

一方の、介護職員等特定処遇改善加算は。介護職員だけではなく事業所にいる事務員やケアマネも対象となっています。

勤続年数の長い・スキルのある介護職員に加算を全て配分するか、もしくは他の職員や職種に配分するかは事業所の裁量に任せられるのです。

事業所は特定の職員に8万円支給するより、事業者全体の賃金水準をあげることを優先しているのです。

実際、厚生労働省の「介護従事者処遇状況等調査結果」をみると、介護従事者のうち1.4%しか8万円以上の賃金改善がなされていません。

処遇改善加算を取得するうえで事業所も手続きが多いため、今後の改訂では事務手続きの見直しも議論になってくるでしょう。

特に、転職を行い収入アップを目指す人は、転職先がどういう加算を取っているかを確認するのも重要だと言えます。

そもそも「勝ち組」「負け組」とは何か

介護の世界において、何が勝ちで何が負けなのでしょうか?

介護職に就いていること自体がもう負けなのでしょうか?

世間からは「負け」のイメージがあるかもしれない介護業界ですが、自分がそこで輝けて楽しいと思えばそれは「勝ち」なのです。

もちろん自己研鑽したり、職場の環境を変えてみたりすることも必要になってきます。

そこであなたの価値を見つけ出すことが勝ち組になる秘訣です。

一歩ずつ行動することで、少しでもあなたの人生がよくなりますように。

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